計画停電と電力需給ひっ迫警報｜蓄電池で備えられること

台風や地震の停電は、いつ来るか分かりません。けれども、電気が足りなくなって起きる停電は、前もって知らされます。2011年の計画停電と、2022年の電力需給ひっ迫警報を振り返り、知らせを受けたときに蓄電池でできることをまとめます。

2011年の計画停電：1グループ最大3時間程度

東日本大震災のあと、東京電力は2011年3月14日から、電力の需給がひっ迫したことによる計画停電を行いました。地域をグループに分け、時間帯ごとに順番に停電させるしくみで、東京電力の発表では、1グループあたりの停電は最大3時間程度とされていました。節電の協力などで、実施しない日もありました。

東京電力「3月29日（火）以降の計画停電の実施予定等について」（2011年3月28日）、「4月7日（木）以降の計画停電の実施予定等について」（2011年4月6日）。

2022年3月：初めての需給ひっ迫警報

2022年3月21日夜、東京エリアに初めて電力需給ひっ迫警報が出され、翌22日には東北エリアにも出されました。資源エネルギー庁の検証では、いくつもの原因が重なっています。

• 地震：3月16日の福島県沖地震で、火力発電所14基・647.9万kWが止まった
• 送電線：東北から東京へ送れる電気の量が、500万kWから250万kWに半分になった
• 寒さ：22日の東京エリアの想定の最大需要は4,840万kWで、東日本大震災以降の3月で最も大きい水準を上回った
• 天気：太陽光の最大出力は175万kWで、設備容量の1割程度にとどまった

他のエリアからの融通や節電の協力で、停電は避けられました。22日の16時から18時には、東京エリアの節電の達成率が110%を超えました。

資源エネルギー庁「2022年3月の東日本における電力需給ひっ迫に係る検証について」（2022年3月25日）。

この日は、雨や雪で太陽光がほとんど発電しない日でした。太陽光だけでは、こういう日の備えにはなりにくいことが分かります。

知らせが来る順番

資源エネルギー庁「夏の電力需給の対応について（依頼）」（2026年度夏季の電力需給対策による）。予備率は、需要に対して発電できる余裕がどれくらいあるかの割合です。前日16時より後に状況が急に変わったときは、注意報から警報に切り替わることもあります。計画停電の可能性があるときは、その地域の携帯電話に緊急速報メールで「計画停電実施の可能性」が届きます。

知らせが来たら、蓄電池でできること

1. 満タンにしておく。準備情報や注意報の段階で、運転モードを停電に備えるモードにする。警報で自動的に満充電にする機種もある（警報で満タンにする機能）
2. 停電になる時間を確かめる。計画停電は、グループと時間帯が知らされる。2011年は1グループ最大3時間程度だった
3. 何を使うか決めておく。3時間なら、冷蔵庫・照明・スマホ・通信機器が中心（停電の日数と容量の計算機）
4. 節電にも協力する。2022年3月には、国が「日常生活に支障のない範囲で」の節電をお願いし、暖房の設定温度を下げる、使っていない部屋の照明を消すなどが呼びかけられた

順番は、資源エネルギー庁・東京電力の資料と、ほかの記事の内容をもとにソラものさしが整理した一例です。運転モードの名前や操作は機種で違うので、取扱説明書で確かめてください。

• 太陽光がほとんど発電しない日に、夜の安い時間などに充電できる設定か
• 停電したとき、家のどの部屋のコンセントに電気が来るか（全負荷・特定負荷）
• 停電がめずらしい地域でも、どれくらい起きているかは停電の統計で確かめられる