ドイツの家庭用蓄電池｜売る電気と買う電気の差が、自家消費を後押しする（日本と比べる計算機つき）

ドイツは、家庭用蓄電池が早くから広がった国として、日本の営業資料にもよく出てきます。では、なぜ広がったのか。補助金でしょうか、それとも電気の値段でしょうか。

ドイツの研究所の資料と、国の統計を伝えた報道から見ていきます。

ドイツの蓄電池の数

ドイツ連邦ネットワーク庁の数字を伝えた Clean Energy Wire の記事（2026年1月）によります。台数は家庭用以外も含みます。

売る電気と、買う電気の差

ドイツのフラウンホーファー太陽エネルギーシステム研究所（Fraunhofer ISE）の資料（2026年8月版）には、次の数字があります。

Fraunhofer ISE「Recent Facts about Photovoltaics in Germany」（2026年8月20日版）によります。

買う電気は、売る電気の約4.7倍です。昼に余った電気を安く売るより、ためて夜に使うほうが、1kWhあたりの価値が大きくなります。

一方で同じ資料は、規制の課題の一つとして「incentives are lacking for home storage systems」（家庭用蓄電池への誘因が足りない）と書いています。補助金が手厚いから広がった、という単純な話ではなさそうです。

2025年からの変化：マイナス価格の時間は売電の報酬なし

ドイツでは2025年2月25日に、昼の太陽光の電気が多すぎる問題に対応する法律（通称「ソーラーピーク法」）が施行されました。ドイツの非営利の相談機関 co2online の解説では、主に次のような変更です。

• この日以降に運転を始めた新しい設備は、卸の電気の価格がマイナスの時間には、売電の報酬が出ない（例外あり）。出なかった分は、20年の期間のあとに追加される
• 制御の機器（スマートメーターなど）がない新しい設備は、まず出力の60%までしか電力網に送れない
• 蓄電池は、自家消費を増やす手段として、いっそう意味が大きくなる

co2online「Das neue Solarspitzengesetz」（2025年5月）によります。Fraunhofer ISE の資料は、2025年に卸の価格がゼロ以下になった時間が600時間近くあったとしています。

日本と比べる（計算機）

日本でも、FITが終わった家（卒FIT）の売電は大手電力の標準で1kWhあたり7〜9円です。買う電気の単価との差は地域で違います（地域ごとの卒FITの単価の記事）。

日本の例でも、買う単価は売る単価の4〜6倍ほどになります。「ためて使うほうが価値が大きい」という構造はドイツと似ています。

ただし、得かどうかは別の話

• 1kWhあたりの差が大きくても、蓄電池の価格が高ければ元は取りにくい。日本の家庭用蓄電池は、国の資料でドイツと同じくらいの価格水準とされている（日本の蓄電池が高い理由の記事）
• ためて使える量は、余る電気の量と蓄電池の容量で決まる
• 「卒FITで0円になるから蓄電池を」という言い方には注意（卒FITの記事）
• オーストラリアは、補助で蓄電池を広げる方法をとっている（オーストラリアの補助の記事）