費用シミュレーション
太陽光発電は何年で元が取れる?|2026年の売電単価(24円→8.3円)と国の資料の数字で、30年分を1年ずつ計算
この記事でわかること
- 2025年10月以降に認定を受けた住宅用太陽光の売電単価は、4年目まで24円、5〜10年目は8.3円です(初期投資支援スキーム)
- 国の資料の数字(新築の平均28.9万円/kW、自家消費30%)で5kWを東京の条件で計算すると、点検・パワコン交換を入れた手残りは、20年で約4万円、25年で約45万円、30年で約85万円でした
- 結果を大きく動かすのは、①価格、②自家消費率(売らずに使う割合)、③地域(発電量と電気の単価)です。30年で見ると、単価や発電量を変えた9通りすべてでプラスになりました
「太陽光は何年で元が取れますか?」。いちばん多い質問ですが、答えは前提の置き方で10年にも、20年以上にもなります。そこでこの記事では、前提をすべて国の資料やメーカーの公表値から取り、30年分を1年ずつ計算しました。計算式も、使った数字も全部書きます。最後に、ご自分の数字で試せる計算機があります。
この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。実際の発電量や電気代を保証するものではありません。
先に結論:20年でほぼトントン、30年なら約85万円のプラス
5kWの太陽光を、経済産業省の資料にある新築の平均価格(28.9万円/kW)で買い、東京の発電量、国の想定どおり発電量の30%を家で使う、という条件で計算すると、こうなりました。
計算の例(東京・5kW・自家消費30%)
- はじめの費用
- 144.5万円(28.9万円×5kW)
- 20年後の手残り
- 約4.0万円(効果205.9万円−維持費57.4万円−はじめの費用)
- 25年後の手残り
- 約44.9万円
- 30年後の手残り
- 約84.6万円(効果294.1万円−維持費65.0万円−はじめの費用)
20年ではほぼトントンですが、パネルは20年で終わりではありません。21年目からは売電収入と電気代の節約がほぼそのまま手残りになるため、25年、30年と長く使うほどプラスが積み上がります。30年目には、発電量はパネルの劣化で1年目の約86%になりますが、それでも1年に約8.6万円の効果があります。
ただし、これは1つの前提での答えです。価格が10万円違えば手残りも10万円違い、自家消費率や地域、パネルの劣化の速さでも動きます。どの数字で、どのくらい動くのかを、順に見ていきます。
前提①:売電単価は「4年目まで24円、そのあと8.3円」
家の屋根の太陽光(10kW未満)の売電単価は、2025年10月から「初期投資支援スキーム」という階段の形になりました。経済産業省は2027年度もこの形を続けるとしています。
| 認定を受けた時期 | 1〜4年目 | 5〜10年目 | 11年目から |
|---|---|---|---|
| 2025年4〜9月 | 15円(10年間同じ) | 買取の期間(10年)が終わり、自分で売り先を選ぶ | |
| 2025年10月から | 24円 | 8.3円 | |
経済産業省(2026年3月19日)、資源エネルギー庁「屋根設置太陽光発電の初期投資支援スキーム」によります。11年目からの売電単価は、調達価格等算定委員会が2025年12月に調べた買取メニューの平均10.0円/kWh(中央値9.5円)を使います。10円以上のメニューは、セット販売や蓄電池の併設などの条件つきが多いと書かれています。
はじめの4年に多く受け取り、5年目から下がる形です。5年目で売電収入が3分の1ほどに下がるので、「最初の年の効果×10年」のような計算は、大きく外れます。
前提②:1kWあたりの発電量は、地域で910〜1,160kWh
パネル1kWが1年に何kWh発電するかは、地域の日射量で変わります。メーカーのカネカが、県庁所在地47か所の見込みを公表しています(4.0kW、真南、5寸勾配の条件)。1kWあたりに直すと次のとおりです。
| 地点 | 1kWあたりの年間発電量 |
|---|---|
| 甲府(いちばん多い) | 1,160kWh |
| 高知 | 1,152kWh |
| 名古屋 | 1,101kWh |
| 福岡 | 1,031kWh |
| 大阪 | 1,023kWh |
| 札幌 | 988kWh |
| 東京 | 977kWh |
| 秋田(いちばん少ない) | 910kWh |
カネカ「各地の発電量見込み」の値を4.0で割ってソラものさしが計算(四捨五入)。日射量はNEDOのMONSOLA-11、パワコン変換効率94%、その他の損失係数89.3%(メーカー独自の値)。積雪・影・出力抑制は含みません。47か所すべては計算機で選べます。
国の想定は、もう少し多めです。調達価格等算定委員会は設備利用率を13.7%と置いています(1kWあたり年1,200kWhほど)。2025年1〜8月の実績の平均は14.1%でした。方角や傾き、パネルとパワコンの容量の組み合わせでも変わるので、見積もりのシミュレーションが1kWあたり何kWhで置かれているかを確かめましょう。
さらに、パネルは少しずつ発電量が落ちます。この記事では、米国の研究所の大規模な調査の中央値にあたる年0.5%で計算しました(劣化率の記事)。
前提③:家で使う割合(自家消費率)は30%
発電した電気のうち、家で使った分は「買わずに済んだ電気代」、余った分は「売電収入」になります。国の想定は売る電気が70%(家で使うのが30%)。2025年の実績は、売った割合が平均64.8%、中央値60.7%でした。
家で使った電気の価値は、買う電気のいちばん上の段の単価で考えます。東京電力の従量電灯Bなら、40.54円+再エネ賦課金4.18円=44.72円です(燃料費調整額は別。検針票の記事)。
国の資料は、もっと低い単価で計算している
調達価格等算定委員会は、家で使った電気の価値を27.31円/kWhと置いています(大手電力の家庭用の過去10年の平均単価に消費税を加えた値)。平均の単価と、いちばん上の段の単価では、結果がかなり変わります。下の表で両方を出しています。
前提④:はじめの費用と、30年の維持費
| 項目 | この記事の値 | 出典 |
|---|---|---|
| はじめの費用 | 28.9万円/kW(5kWで144.5万円) | 2025年に設置された新築の平均(中央値29.4万円/kW)。国の2026年度の想定値は25.5万円/kW |
| 定期点検 | 1回3.8万円を4年ごと | 太陽光発電協会へのヒアリング(3〜5年ごと、1回約3.8万円) |
| パワコン交換 | 38.4万円を15年目に1回(30年目に2回目を入れる計算も) | 同ヒアリング(20年に1回、約38.4万円)。交換の年はソラものさしが仮に置いた値。メーカー保証は10〜15年が多い |
いずれも調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」(2026年2月5日)によります。資料に税込・税抜の記載はありません。新築の値なので、すでに建っている家に後からつける場合は、足場などで高くなることがあります。
維持費の見方は2通りあります。同じ資料では、国に出された報告の88%が維持費0円で、平均は1,045円/kW/年でした。一方、点検とパワコン交換をきちんと見込むと約5,740円/kW/年になる、という試算も載っています。この記事は、後者(きちんと見込む方)で計算しています。点検は30年で7回、パワコン交換は15年目に1回で、維持費は30年で65.0万円です。パワコンの寿命の話はパワコンの記事で。
30年を1年ずつ計算した結果
前提①〜④で、5kW・東京・自家消費30%・44.72円の場合です。
計算式(毎年)
発電量=容量×1kWあたりの発電量×(1−0.005)(年数−1)
効果=発電量×30%×44.72円+発電量×70%×売電単価
手残り(累計)=効果の合計−はじめの費用−維持費の合計
| 年 | 発電量 | その年の効果 | 維持費 | 手残り(累計) |
|---|---|---|---|---|
| 1年目 | 4,885kWh | 147,605円 | ― | −1,297,395円 |
| 4年目 | 4,812kWh | 145,402円 | 38,000円 | −896,993円 |
| 5年目 | 4,788kWh | 92,055円 | ― | −804,938円 |
| 10年目 | 4,670kWh | 89,776円 | ― | −389,523円 |
| 11年目 | 4,646kWh | 94,856円 | ― | −294,667円 |
| 14年目 | 4,577kWh | 93,441円 | ― | −50,934円 |
| 15年目 | 4,554kWh | 92,973円 | 384,000円 | −341,961円 |
| 20年目 | 4,441kWh | 90,672円 | 38,000円 | +39,979円 |
| 21年目 | 4,419kWh | 90,219円 | ― | +130,198円 |
| 25年目 | 4,331kWh | 88,428円 | ― | +448,584円 |
| 30年目 | 4,224kWh | 86,239円 | ― | +846,136円 |
ソラものさしの試算。電気の単価は20年間変わらないとしています(国の資料も同じ置き方)。燃料費調整額、蓄電池、補助金は入れていません。点検は4年ごと(30年で7回)。
5年目に売電単価が下がると、1年の効果は約14.8万円から約9.2万円に落ちます。14年目にあと一歩まで来ますが、15年目のパワコン交換で戻され、手残りがプラスになるのは20年目でした。そこから先は、点検の年をのぞいて毎年約9万円ずつ積み上がります。30年目にもう一度パワコンを交換する計算にしても、30年後の手残りは約46.2万円です。
数字を変えると、どれだけ動くか
同じ5kW・144.5万円で、発電量と電気の単価を変えたときの手残りです(20年/25年/30年)。
| 1kWあたりの発電量 | 27.31円(国の想定) | 31.11円(九州の上の段) | 44.72円(東京の上の段) |
|---|---|---|---|
| 977kWh(東京) | −44.7/−15.2/+13.4万円 | −34.1/−2.1/+28.9万円 | +4.0/+44.9/+84.6万円 |
| 1,100kWh(名古屋くらい) | −24.9/+8.7/+41.4万円 | −12.9/+23.5/+58.9万円 | +29.9/+76.4/+121.6万円 |
| 1,202kWh(国の想定13.7%) | −8.5/+28.6/+64.7万円 | +4.6/+44.8/+83.8万円 | +51.4/+102.6/+152.3万円 |
自家消費30%、点検4年ごと・パワコン交換15年目に1回を含む。九州・東京の単価は、いちばん上の段+再エネ賦課金(9社の単価の一覧)。ソラものさしの試算。
20年では9通りのうち5通りがマイナスですが、30年ではすべてプラスになりました。いちばん条件の悪い組み合わせ(発電が少なく、電気の単価を国の想定の平均で置いた場合)でも、プラスに変わるのは28年目です。
次に、東京の条件のまま、自家消費率と価格を変えた場合です。
| 変えたもの | 20年後 | 25年後 | 30年後 | プラスになる年 |
|---|---|---|---|---|
| 自家消費率 20% | −26.1万円 | +7.1万円 | +39.5万円 | 25年目 |
| 自家消費率 30%(基準) | +4.0万円 | +44.9万円 | +84.6万円 | 20年目 |
| 自家消費率 35.2%(2025年の実績の平均) | +19.7万円 | +64.5万円 | +108.1万円 | 18年目 |
| 自家消費率 50% | +64.2万円 | +120.3万円 | +174.9万円 | 11年目 |
| 価格が20万円安い(124.5万円) | +24.0万円 | +64.9万円 | +104.6万円 | 17年目 |
| 価格が10万円高い(154.5万円) | −6.0万円 | +34.9万円 | +74.6万円 | 21年目 |
| 価格が40万円高い(184.5万円) | −36.0万円 | +4.9万円 | +44.6万円 | 25年目 |
ソラものさしの試算。「プラスになる年」は、その年からあとは30年目までずっとプラスのままになる年。
この計算から言えること
太陽光は、長く使うほど得になる設備です。20年では価格や条件しだいでマイナスもありますが、30年使えれば、この表のどの条件でもプラスでした。そのうえで、自家消費率が上がるほど得になり(売る電気は8.3〜10円、買う電気は30〜45円くらいで、家で使った方が3〜5倍の価値)、価格は手残りにそのまま響きます。40万円高く買うと、プラスになるのが5年遅れます。
30年もつのか:パネルの劣化と、実際に30年動いた例
30年の計算で大事なのは、パネルがどれくらいの速さで発電しなくなるかです。この記事の基準は年0.5%。ほかの値で計算し直すと、次のようになりました(東京・5kW・自家消費30%・144.5万円)。
| 劣化の速さ | 根拠 | 30年目の発電量 | 20年後 | 25年後 | 30年後 |
|---|---|---|---|---|---|
| 年0.24% | スイスで30〜35年動いた6か所の平均(Özkalay ほか、2025年) | 1年目の約93% | +8.7万円 | +52.2万円 | +95.2万円 |
| 年0.5%(基準) | NRELの約2,000件の中央値(結晶シリコンは中央値0.5〜0.6%) | 約86% | +4.0万円 | +44.9万円 | +84.6万円 |
| 年0.75% | 米国の発電所1,700か所以上の中央値。汚れ・雪・停止も含む(NREL、2022年) | 約80% | −0.4万円 | +38.0万円 | +74.9万円 |
| 年1.0% | 研究の平均(0.8〜0.9%)より少し悪い場合 | 約75% | −4.7万円 | +31.5万円 | +65.7万円 |
| 22年目まで年0.44%、23年目から年5.96% | 日本で最初の逆潮流ありの住宅(1992年設置)の実測(桑野・田口、2024年) | 約56% | +5.1万円 | +43.6万円 | +71.4万円 |
ソラものさしの試算。劣化率の資料は劣化率の記事で詳しく紹介しています。最後の行は、論文の20年間の値(年0.44%)と23年目以降の値(年5.96%)を、この記事の条件に当てはめたものです。
劣化が速い場合や、20年をすぎて急に落ちた実例を当てはめても、30年後の手残りは約65万〜95万円のプラスの幅に入りました。劣化の速さより、価格や自家消費率の方が、結果を大きく動かします。
一方で、30年のあいだにはパワコンの交換が1〜2回、屋根の塗り替えや葺き替えのときのパネルの取り外し・再設置が入ることがあります。調達価格等算定委員会が運転年数を20年と置いているのも、外壁や屋根の塗り替えなどを想定しているためです。取り外し・再設置の費用は公表された相場の資料が見つからなかったため、この計算には入れていません。屋根の工事を予定している家は、その費用を手残りから引いて考えてください。
自分の数字で計算する
見積もりの容量と総額、検針票の単価を入れてください。売電単価は2025年10月以降の認定(24円→8.3円)、11年目からは10円で計算します。
太陽光の20年・25年・30年の手残り
1年目の発電量 ―
20年後の手残り ―
25年後の手残り ―
30年後の手残り ―
手残りがプラスになる年 ―
30年の効果と維持費 ―
燃料費調整額、蓄電池、補助金、ローンの利息、税金は入れていない目安です。「プラスになる年」は、その年からあとは30年目までずっとプラスのままになる年です。屋根の工事でパネルを外す費用は入れていません。
買う電気の単価は、9社の単価の一覧の「第3段階+賦課金」が目安です。月の使用量が300kWhに届かない家は、第2段階の単価で試してください。
この計算に入っていないもの
- 蓄電池:自家消費率が上がる一方、蓄電池の費用がかかります(蓄電池の回収の記事)
- 停電のときに使えること:お金に換算していません。日中の停電では、パワコンの自立運転で一部の電気が使えます
- 燃料費調整額:毎月変わり、プラスの月は自家消費の価値が上がり、マイナスの月は下がります。東京電力では2025年1月〜2026年12月分がすべてマイナスでした(燃料費調整額の記事)
- 屋根の工事:塗り替えや葺き替えでパネルを外して付け直す費用(公表された相場の資料が見つからないため)
- 31年目から:パネルは30年をこえて発電を続ける例もありますが(パネルの寿命の記事)、計算は30年で止めています
- ローンの利息:ローンで買うと、総額が利息の分だけ増えます(ローンの記事)
見積もりのシミュレーションで確かめること
- 売電単価が「24円を10年間」になっていないか(5年目からは8.3円)
- 1kWあたりの発電量を何kWhで置いているか(地域の目安と比べる)
- 自家消費率を何%で置いているか(国の想定は30%、実績の平均は約35%)
- 家で使った電気を何円で計算しているか
- パネルの劣化、点検、パワコン交換が入っているか
- 電気代が毎年何%上がる前提か(上がる前提だと、効果は大きく見えます)
見積もりの総額が妥当か確かめたいとき
この計算で分かるとおり、価格の差は手残りにそのまま響きます。ソラものさしでは、見積書の写真から、同じ機器・同じ工事で提携施工店が施工できる価格との差をお伝えします。
その見積もり、
もう一つの目で確かめませんか。
契約書や見積書の写真を送ると、担当者が同じ条件での参考価格と差額をご報告します。確認は無料、写真は撮ったままでOKです。
差が40万円以内なら、今の会社さんをおすすめします
書類が手元にない方も、分かる範囲でご相談いただけます。電話の受付時間 10:00〜19:00(年末年始を除く)
出典・参考にした資料
- 再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します(経済産業省、2026年3月19日)
- 屋根設置太陽光発電の初期投資支援スキーム(資源エネルギー庁)
- 令和8年度以降の調達価格等に関する意見(調達価格等算定委員会、2026年2月5日)
- 令和8年度以降(2026年度以降)の調達価格等について 別紙1(調達価格等算定委員会)
- 各地の発電量見込み(カネカ)
- 太陽光発電協会 表示ガイドライン(2021年度)
- 電気料金単価表(低圧)2026年11月1日からの見直し後(東京電力エナジーパートナー)
- Compendium of photovoltaic degradation rates(Jordan ほか、Progress in Photovoltaics、2016年)
- Photovoltaic fleet degradation insights(Jordan ほか、Progress in Photovoltaics、2022年)
- Three decades, three climates(Özkalay ほか、2025年)
- 30年経過した日本で最初の逆潮流あり個人住宅用太陽光発電所(桑野幸徳・田口幹朗、太陽エネルギー50巻2号、2024年)
法律や制度は改正されることがあります。最新の内容は、各リンク先でご確認ください。ほかの記事の数字も、データ集に出典つきでまとめています。