太陽光パネルから火事になる？｜消費者庁の調査でわかった「設置のしかた」による違いと、自分の家の確かめ方

「屋根の太陽光パネルから火事になることはあるの？」。訪問販売で「このパネルは火事になりやすい型です」と言われて、不安になった方もいるかもしれません。

この疑問には、国の調査があります。消費者庁の消費者安全調査委員会（事故の原因を調べる国の委員会）が、2019年1月に住宅用太陽光発電システムの火災について報告書をまとめました。結論を先に言うと、火災のリスクは「パネルの設置のしかた」によって違い、対策の中心になったのは全体の約4.5%の形でした。

調査の数字

消費者庁「住宅用太陽光発電システムに起因した住宅の火災事故に注意！」（2019年1月28日）によります。対象期間は2008年3月から2017年11月です。

約237万棟に対して、パネルやケーブルから起きた火災などは13件。数としては多くありません。ただ、委員会が注目したのは件数よりも、燃え広がり方でした。

4つの設置のしかたと、その割合

報告では、パネルの設置のしかたを4つに分けています。

割合は、2018年10月時点の累計設置棟数に対するものです（消費者庁の資料、太陽光発電協会・日本電機工業会の発表による）。

屋根と一体の形でパネルの下に鋼板などがないと、パネルやケーブルが発火したとき、すぐ下の屋根の下地（野地板という木の板）に燃え移るおそれがあります。そのため、再発防止策の対象は「鋼板等なし型」が中心になりました。太陽光発電協会のQ&Aも、対象は住宅用全体の約4.5%で、屋根置き型を含む残りの約95.5%は対象外と説明しています。

どこから火が出るのか

仙台市消防局は、住宅用太陽光の火災の原因を次のように整理しています。

パネルだけでなく、ケーブルの施工やパワコンも火元になりうる、という点は覚えておきたいところです。消費者庁が毎週公表している重大製品事故の中にも、太陽電池モジュール、パワコン、蓄電池の火災が、原因調査中のものも含めて出てきます（たとえば2026年11月10日の公表分）。

報告のあと、何が変わったか

委員会は、国やメーカーの取り組みを確かめる「フォローアップ」を続けています。2022年の資料では、次のことが確認されています。

• 今つくられ、売られている製品は、全社が「地絡検知機能」つき。電気が漏れたときに検知する機能で、過去に検知しない型を作っていたメーカーも、検知できる製品にそろえ終えた
• 鋼板等付帯型を作っているのは1社だけで、パネルの下に配線のすき間を設ける構造に対応ずみ
• パネルを封じる樹脂を燃えにくくすることは、新しい材料の開発が難しく、今も課題
• 住宅の業界団体が、点検の簡易チェックリストを作った

消費者安全調査委員会「フォローアップ資料」（2022年）によります。

自分の家の確かめ方

1. 設置のしかたを確かめる屋根の上に架台で載せているのか、屋根と一体なのか。分からなければ、買った販売店・メーカー・住宅会社に聞けば分かります。消費者庁もこの確かめ方を勧めています。
2. 「鋼板等なし型」なら相談する消費者庁は、ほかの設置のしかたに変えるとリスクを下げられるとしています。変えるのが難しいときは、点検で代える考え方も示されています。まずはメーカー・住宅会社に相談しましょう。経済産業省のサイトに、メーカーのリスク評価の結果がまとまっています。
3. 点検を受ける太陽光発電協会は、保守点検ガイドラインで4年ごとの点検を勧めています。売電している家は、発電事業者として点検などの義務もあります。
4. 地絡検知機能があるか確かめる古いパワコンでは、ない場合があります。ない場合は、ある製品に替えるとリスクを下げられるとされています。

パワコンの交換を勧められた場合は、パワコンの記事で、年数と保証の確かめ方をまとめています。