蓄電池の効果の計算、どの前提がいちばん効く？｜効率90%→85%では約2万円、使い切れる日8割→6割では約24万円、燃料費調整額−6.83円では約20万円。重ねると15年で約98万円→約57万円

蓄電池で電気代がいくら下がるかの計算は、いくつもの「前提」の上に成り立っています。ソラものさしの記事も、国の試算と同じ前提で計算してきました。ただ、メーカーの性能表示ラベルや実測データ、最近の燃料費調整額を見ると、前提によっては効果が大きく変わります。どの前提がどれだけ効くのかを、1つずつ変えて確かめました。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。

もとの前提：15年で約97.7万円

経済産業省「ストレージパリティの達成に向けた価格水準と導入見通しについて」（2020年）の試算の考え方。詳しい計算は蓄電池の回収の記事。

前提を1つずつ変えると

ソラものさしの試算。効率はシャープの性能表示ラベルのシステム充放電効率（81.9〜87.1%）から、使い切れる割合は産業技術総合研究所の研究（2020年）の自家消費率の上がり方を東京の発電量で換算した値（実効容量の約6割）から置いた例です。燃料費調整額は国の値引きを除いた平均。

効率：差は小さい

効率が下がると、ためるために使う太陽光の電気が増えます。ただ、その電気は売れば10円の電気なので、1kWhあたりの得は33.61円から32.96円へ、0.65円下がるだけです。15年でも約2万円の差です（性能表示ラベルの記事）。

使い切れる割合：差がいちばん大きい

毎日いっぱいに使えるかどうかは、効果にそのまま比例します。80%を60%にすると、効果は4分の3になります。曇りの日、冬、夜の使用量が少ない日があるためで、家の使い方でいちばん差が出る前提です（自給率の記事）。

燃料費調整額：時期で大きく変わる

燃料費調整額がマイナスの時期は、置きかえる電気そのものが安くなるので、得が小さくなります。東京電力では、2025年1月分〜2026年12月分の燃料費調整単価がすべてマイナスでした。将来どうなるかは分かりませんが、プラスの時期には逆に得が大きくなります（燃料費調整額の記事）。

太陽光と同時に付ける場合

新しく付ける太陽光と同時に蓄電池を付けると、最初の4年は売電24円の期間で、ためた電気の得が小さくなります。もとの前提で15年約85.7万円、効率85%・使い切れる割合60%にすると約62.3万円でした（燃料費調整額なし。売電24円の期間の記事）。

前提を変えて計算する

見積もりのシミュレーションで確かめること

• 蓄電池を毎日いっぱいに使う前提か。使い切れない日をどう見ているか
• 充放電効率は何%か。性能表示ラベルの値と同じか
• 置きかえる電気の単価に、何が入っているか（段階、時間帯、賦課金、燃料費調整額）
• 容量が年々減ることが入っているか（劣化の記事）
• 前提を厳しめにしたときの効果も出してもらえるか