蓄電池の「元が取れる」計算でよく抜ける4つ｜容量の減り・充放電のロス・売電をあきらめる分・毎日満タンの前提。抜くと効果は2倍以上に

蓄電池の「何年で元が取れる」という計算は、ためた電気の量×電気の単価、と単純に見えます。けれども、実際にはいくつかの前提が入っていて、そのどれかが抜けると、効果は大きく見えます。経済産業省が試算に使った前提と比べて、抜けやすい4つを1つずつ外すと、効果がいくら変わるのかを計算しました。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。

基準：経済産業省の試算の前提

経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会（2020年12月10日）。

この前提で、東京（買う電気44.72円＝第3段階40.54円＋再エネ賦課金4.18円）・卒FIT（売電10円）の家の蓄電池（初期実効容量8.3kWh）を計算すると、効果は15年で約97.7万円、30年で約146.6万円です。

4つを1つずつ抜くと

ソラものさしの試算。30年は、国の前提の速さで容量が減り続ける場合。

4つを全部抜くと、15年の効果は2倍以上、30年では約2.8倍に見えます。同じ蓄電池・同じ家でも、前提の置き方だけで「取り戻せない」が「取り戻せる」に変わる幅です。

①売電をあきらめる分：いちばん大きい

蓄電池にためる電気は、昼に余って、本来なら売れた電気です。ためると、その売電収入がなくなります。出し入れで1割失うので、1kWh使うごとに約11.1円（10円÷0.9）をあきらめている計算です。これを引かずに「使った電気×買う電気の単価」で数えると、15年で約32万円多く見えます。FIT期間中（売電24円）なら、あきらめる分はもっと大きくなります（ためた電気の原価の記事）。

②容量の減り：長く見るほど効く

電池は使うほど容量が減ります。国の試算は15年で60%まで減る前提です。減らない前提にすると、15年で約25万円、30年では約98万円多く見えます。メーカーの保証は「◯年で◯%以上」という形が多いので、シミュレーションの減り方が保証の条件と比べてどうかを確かめます（寿命の記事）。

③毎日満タン：曇りの日・冬・夜の使用量

国の試算は、1年のうち8割の日に容量ぶん使える、と置いています。曇りや雨で昼に余らない日、冬で発電が少ない日、夜にあまり使わない日があるからです。毎日満タンまで使い切る前提にすると、15年で約25万円多く見えます。夜の使用量が容量より少ない家では、さらに差が開きます（容量比較の記事）。

④充放電のロス：影響は小さめ

出し入れで失う1割は、ほかの3つに比べると影響は小さめです（15年で約3万円）。ただし、①の「売電をあきらめる分」を計算するときにも効いてきます。

もう1つ：保証が切れたあとの修理・交換

4つのほかに、30年で考えるときに抜けやすいのが、保証が切れたあとの修理・交換の費用です。蓄電池のメーカー保証は10〜15年が多く、有償の延長で20年まで選べる機種もあります。けれども、保証が切れたあとに電池やパワコンが壊れたときの修理費は、ソラものさしが調べた範囲では、公開された相場が見当たりませんでした。

30年の計算でプラスになっていても、途中で大きな修理が1回入れば、その分は消えます。30年の効果は、修理の余裕を残した数字かを考えておきましょう。保証の年数と内容は保証の記事で確かめられます。

シミュレーションで確かめること

• ためた電気の効果から、売電をあきらめる分（売電単価÷0.9）を引いているか
• 容量が毎年どれだけ減る前提か。保証の条件（何年で何%）と合っているか
• 毎日満タンまで使う前提になっていないか。夜の使用量と比べてどうか
• 充放電のロス（約1割）が入っているか
• 保証が切れたあとの修理・交換を、どう考えているか

ほかの前提（電気代の上昇率、自家消費率、維持費）は削減額の前提の記事で、自分の家の上限価格は損益分岐価格の計算機で確かめられます。