費用シミュレーション
見積もりの「削減額」は前提で2倍以上変わる|シミュレーションで確かめたい5つの前提と、置き直したときの差を計算
この記事でわかること
- 東京・5kWの太陽光を国の資料の前提で計算すると、点検・パワコン交換を引いた20年の効果は約149万円。自家消費50%・電気代が毎年3%上がる・劣化なし・維持費0円の4つを置くと約354万円になり、2倍以上に増えます
- いちばん効くのは、自家消費率(国の想定30%、実績の平均約35%)、維持費(20年で約57万円)、電気代の上昇率です。どれも、見積もりの前提の欄に書かれているかを確かめます
- 太陽光発電協会の表示ガイドラインは、推定発電量に劣化や影が入っていないことの併記、「メンテナンスフリー」のような表現をしないことなどを定めています
太陽光や蓄電池の見積もりには、「20年で◯◯万円おトク」といった経済効果のシミュレーションがついてくることがよくあります。この数字は、計算の前提しだいで大きく変わります。数字そのものより、どんな前提で計算されているかを見ることが大切です。
この記事では、同じ5kWの太陽光を、前提だけを変えて計算し直しました。どの前提で、いくら変わるのかが分かれば、見積もりのシミュレーションを自分で確かめられます。
この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。見積もりのシミュレーションが間違っていると決めつけるものではありません。前提が自分の家に合っているかを確かめるための目安です。
前提を4つ変えると、20年の効果は2倍以上に
東京・5kWの太陽光で、売電単価は2026年度の制度どおり(4年目まで24円、5〜10年目8.3円、11年目から卒FIT後の平均10円)とし、それ以外の前提を変えて、20年と30年の効果(売電+電気代の節約−点検・パワコン交換)を計算しました。
| 変えた前提 | 20年の効果 | 基準との差 | 30年の効果 | 基準との差 |
|---|---|---|---|---|
| 基準(国の資料の前提) | 約148.5万円 | ― | 約229.1万円 | ― |
| ①自家消費率 30%→50% | 約208.7万円 | +60.2万円 | 約319.4万円 | +90.3万円 |
| ②電気代 変わらない→毎年3%上がる | 約190.6万円 | +42.1万円 | 約333.2万円 | +104.0万円 |
| ③パネルの劣化 年0.5%→なし | 約157.7万円 | +9.2万円 | 約249.9万円 | +20.7万円 |
| ④点検・パワコン交換 あり→0円 | 約205.9万円 | +57.4万円 | 約294.1万円 | +65.0万円 |
| ⑤発電量 977→1,100kWh/kW | 約174.4万円 | +25.9万円 | 約266.1万円 | +37.0万円 |
| ①〜④を全部 | 約353.5万円 | +205.0万円 | 約604.1万円 | +375.0万円 |
ソラものさしの試算。基準は、発電量977kWh/kW(カネカの東京の見込みを4.0kWで割った値)、自家消費30%(国の想定)、買う電気44.72円(東京電力の第3段階40.54円+再エネ賦課金4.18円)、劣化年0.5%、点検4年ごと3.8万円・パワコン交換15年目38.4万円。はじめの費用は入れていません。
5kWを国の平均の価格(144.5万円)で買うと、基準の前提では20年の手残りが約4万円とほぼトントンです(太陽光の回収の記事)。ところが①〜④の前提なら、約209万円のプラスに見えます。同じ家・同じ設備でも、前提で「トントン」が「200万円おトク」になるということです。
確かめたい5つの前提
①自家消費率:昼に家で使う割合
太陽光の電気のうち、売らずに家で使う割合です。買う電気(約45円)は売る電気(10円前後)より高いので、自家消費率を高く置くほど効果が大きく出ます。国は売電価格の計算で自家消費30%(売る割合70%)と想定し、実績の平均は売る割合64.8%(自家消費約35%)でした(調達価格等算定委員会、2026年)。昼に家にいる人が多い、エコキュートを昼に沸かすなどで高くなる家もありますが、50%以上の前提なら、その理由を聞きましょう。
②電気代の上昇率
「電気代は毎年◯%上がる」という前提です。3%で20年続くと、20年目の単価ははじめの約1.75倍になります。長い期間ほど効き、30年では基準との差が約104万円になりました。将来の電気代は誰にも分かりません。「変わらない」前提の数字も並べてもらうと、上昇の分にどれだけ頼っているかが見えます(電気代が上がる理由の記事)。
③パネルの劣化
太陽光発電協会の表示ガイドラインは、推定発電量を表示するとき、影・積雪・経年劣化・出力制御の影響は考慮されていないことを併記するよう定めています。つまり、発電量の推定値そのものには劣化が入っていないのがふつうです。経済効果の計算で、年ごとの劣化を入れているかを確かめます(劣化率の記事)。
④点検・パワコン交換の費用
国の資料では、点検は3〜5年に1回で約3.8万円、パワコン交換は20年に1回で約38.4万円です。20年で約57万円になり、①に次いで大きな差になりました。同じガイドラインは、「メンテナンスフリー」のように点検がいらないと思わせる表現をしないこと、定期点検が必要だと併記することを定めています(30年でかかる費用の記事)。
⑤発電量
1kWあたりの年間発電量を多めに置くと、すべての効果が増えます。ガイドラインは、推定発電量の計算式と根拠(補正係数・損失係数・日射量)を示すよう定めています。見積もりの発電量の確かめ方は発電シミュレーションの記事で詳しく書いています。
蓄電池のシミュレーションで見る前提
蓄電池がつくと、さらに前提が増えます。経済産業省の試算は、次のように置いています。
| 前提 | 経済産業省の試算 | 甘くなりやすい置き方 |
|---|---|---|
| 充放電効率 | 90%(1割失う) | ロスなし |
| 使い切れる日 | 80% | 毎日容量いっぱい |
| 容量の減り方 | 15年で60% | 減らない |
| ためる電気の値段 | (売るはずだった電気) | 売電をあきらめる分を引かない |
経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会(2020年12月10日)。右の列は、ソラものさしが前提を確かめるときの目安として並べたものです。
とくに、ためる電気は売れば10円前後になった電気です。その分を引かずに、使った電気を買う電気の単価で丸ごと数えると、効果は大きく出ます。1kWhあたりの考え方はためた電気の原価の記事で、自分の家の上限は損益分岐価格の計算機で確かめられます。
前提を変えて計算する
太陽光の20年・30年の効果(売電+節約−維持費)
20年の効果/30年の効果 ―
国の資料の前提(基準)との差(20年/30年) ―
総額を引いた手残り(20年/30年) ―
売電単価は2026年度の制度(4年目まで24円、5〜10年目8.3円)と、11年目から10円。基準は、入力した大きさ・発電量・単価のまま、自家消費30%、電気代変わらない、劣化0.5%、維持費あり(点検4年ごと3.8万円、パワコン交換15年目38.4万円)で計算した値です。
見積もりのシミュレーションを受け取ったら
- 前提の欄に、自家消費率・電気代の上昇率・劣化・維持費・発電量が書かれているか
- 電気代が「変わらない」場合の数字も出してもらえるか
- 売電単価が、2026年度の制度(4年目まで24円、5〜10年目8.3円)と卒FIT後の単価になっているか
- 点検とパワコン交換の費用が引かれているか
- 蓄電池なら、充放電のロス・容量の減り方・売電をあきらめる分が入っているか
- 「必ず」「確実に」得をするような言い方になっていないか
そのシミュレーション、もう一つの目で
ソラものさしでは、見積書の写真から、同じ機器・同じ工事で提携施工店が施工できる価格との差をお伝えします。
その見積もり、
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契約書や見積書の写真を送ると、担当者が同じ条件での参考価格と差額をご報告します。確認は無料、写真は撮ったままでOKです。
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出典・参考にした資料
- 令和8年度以降の調達価格等に関する意見(調達価格等算定委員会、2026年2月5日)
- 太陽光発電協会 表示ガイドライン(2021年度)
- 各地の発電量見込み(カネカ)
- 再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します(経済産業省、2026年3月19日)
- 電気料金単価表(低圧)2026年11月1日からの見直し後(東京電力エナジーパートナー)
- ストレージパリティの達成に向けた価格水準と導入見通しについて(経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会、2020年12月10日)
法律や制度は改正されることがあります。最新の内容は、各リンク先でご確認ください。ほかの記事の数字も、データ集に出典つきでまとめています。