蓄電池を30年使う計算に「2台目」は入っている？｜15年で交換すると効果は約196万円、払うのは2台分。保証が切れた後に壊れた場合も計算

太陽光は30年で計算することが多くなりました。蓄電池も「30年で見れば得」という説明を聞くことがあります。けれども、蓄電池の保証は機種によって10年や15年で、国の試算も15年で容量が60%になる前提です。30年の計算で、蓄電池は1台なのか、途中で2台目を買うのか。その違いで、結果は大きく変わります。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。家庭用蓄電池で30年使った実績はまだありません。2台目の価格は、計算のための例です。

「1台を30年」と「15年で2台目」

東京・太陽光あり・卒FIT（売電10円）、蓄電池の価格170万円、初期実効容量8.3kWh、充放電効率90%、使い切れる日80%で計算します（蓄電池の回収の記事と同じ前提）。

ソラものさしの試算。「15年で2台目」は、1台目・2台目とも15年で初期の60%まで減る国の想定で、同じ容量の機種に替える場合。2台目の価格は工事費込みの例です。電気料金の値上がりは入れていません。

ゆっくり劣化する1台を30年使う計算と、15年で2台目に替える計算は、電気代の効果がほぼ同じ（約195.5万円）です。違うのは払う金額で、2台目の分だけ損益が下がります。

つまり「30年で見れば得」という計算は、1台が30年、それなりの容量を保ったまま使えることが前提になっています。その前提が外れて2台目が必要になると、2台目が今より大幅に安くならない限り、30年でもマイナスになる計算です。

保証が切れた後に壊れたら

もう1つの場合は、保証が切れた後に壊れて、修理も買い替えもせずに使わなくなる場合です。そこで電気代の効果は止まります。

ソラものさしの試算。容量は国の想定（15年で60%）の速さで減る場合。修理の費用は、家庭用蓄電池の公表された相場が見つからなかったため入れていません。

保証の期間は、機種によって10年や15年です。たとえばオムロンのマルチ蓄電プラットフォームでは、蓄電池ユニットの容量の保証が15年とされています（劣化と保証の記事）。保証の年数より先の効果は、確かではない分として見ておくと安全です。

2台目を買うかは、そのときの計算で

15年後に2台目を買うかどうかは、そのときの価格・電気代・売電単価で決まります。2台目だけを見れば、1台目と同じように「その価格で15年に取り戻せるか」という計算です。いまの東京・卒FITの条件なら、自己負担が約97.7万円以下の蓄電池なら15年で取り戻せます（損益分岐価格の計算機）。

いま考えるべきことは、1台目の価格が、1台目の使える年数の中で取り戻せるかどうかです。30年の数字を見せられたら、その中に2台目が入っているのか、1台が30年もつ前提なのかを聞きましょう。

自分の前提で計算する

30年の計算を見せられたら確かめること

• 蓄電池は1台の前提か、途中で買い替える前提か
• 1台の前提なら、30年目の容量を何%と置いているか（劣化の記事）
• 保証は何年で、何%を下回ったら対象か。保証が切れた後の故障はだれがいくら払うか
• パワコン（ハイブリッド型なら蓄電池と共用）の交換も入っているか
• 15年で見た場合の損益も出してもらう（蓄電池の寿命の記事）