太陽光・蓄電池の見積もりは、貯蓄の何割？｜国の家計調査では、二人以上の世帯の貯蓄は中央値約1,100万円。300万円のセットなら約3割にあたる

太陽光と蓄電池をあわせると、見積もりは200万〜300万円台になることが多くあります。「元が取れるか」は大切ですが、それとは別に、その金額が家計にとってどのくらい重いかも、決める前に見ておきたい点です。国の家計調査の数字と並べてみました。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。家計の状況は家ごとに違います。どれだけ使ってよいかの基準を示すものではありません。

国の調査で見る、世帯の貯蓄と負債

総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）2024年（令和6年）平均結果（二人以上の世帯）」（2025年5月16日）。

平均の1,984万円は、貯蓄の多い一部の世帯に引っぱられた数字で、3世帯に2世帯は平均を下回ります。ふつうの世帯の目安には、中央値（約1,100万〜1,200万円）のほうが近いと考えられます。

世帯主の年齢で大きく違う

同上。年齢別は平均値のみで、中央値は示されていません。

50歳未満の世帯は、平均で見ると貯蓄より負債（多くは住宅ローン）のほうが多くなっています。60歳代以上は貯蓄が多い一方、これからの収入が年金中心になる世帯が多い時期です。

見積もりは、貯蓄の何割？

ソラものさしの計算。太陽光は国の資料の新築の平均（28.9万円/kW）、蓄電池170万円は国の資料の価格の水準（17〜22万円/kWh）の範囲で定格9.8kWhほどの例。

セットで約315万円なら、中央値の世帯で貯蓄の約3割を使うことになります。電気代の効果で少しずつ戻ってくるとはいえ、戻るのは10年、20年かけてです（住む年数の記事）。

2つの物差しで考える

• 電気代で取り戻せる金額か：自分の家の条件で、いくらまでなら取り戻せるか（蓄電池の損益分岐価格、太陽光の損益分岐価格）
• 家計にとって無理のない金額か：貯蓄の何割を使うか、使ったあとに何がいくら残るか。家の修繕、車、教育、医療など、ほかに控えている大きな出費と並べる

取り戻せる金額でも、貯蓄を大きく減らすなら、急いで決める理由はありません。ローンを使う場合は、利息の分だけ総額が増えます（ローンの支払総額の記事）。月々の支払いだけでなく、総額で見ましょう。

自分の家で計算する

家族で話すときに

• 見積もりの総額（ローンなら支払総額）と、貯蓄の何割かを家族で共有する
• 親の家で検討しているなら、親の貯蓄や年金で無理がないかを一緒に見る（親の契約の記事）
• 電気代の効果は、何年で、いくら戻る計算かを確かめる（回収の数え方の記事）
• 停電への備えとして払う分を、いくらまでと考えるかを決める