太陽光がいくらなら、自分の屋根で元が取れる？｜20・25・30年で取り戻せる価格の上限を、地域・自家消費率から逆算

太陽光の見積もりを見て「この金額で元が取れるのか」を確かめるには、逆から考えると早くなります。自分の屋根なら、いくらまでなら取り戻せるのかという上限を先に出しておけば、見積もりと比べるだけで済むからです。蓄電池について計算した損益分岐価格の記事の、太陽光版です。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。補助金、ローンの利息、税金は入れていません。

上限＝使う年数のあいだの効果−維持費

前提は太陽光の回収の記事と同じです。売電は2026年度の制度（4年目まで24円、5〜10年目8.3円）と、11年目から卒FIT後の平均10円。自家消費は国の想定の30%、劣化は年0.5%、点検は4年ごとに3.8万円、パワコン交換は15年目に38.4万円です。

地域ごとの上限（5kW・1kWあたり）

ソラものさしの試算。発電量はカネカの各地の見込みを1kWあたりに直した値、買う電気は各地域の大手電力の第3段階（2026年11月、税込）＋再エネ賦課金4.18円。46か所の手残りは県庁所在地の記事で。

国の資料では、2025年に設置された新築の平均は28.9万円/kWでした（1kWあたりの記事）。東京なら20年の上限（約29.7万円）とほぼ同じで、30年の上限（約45.8万円）までは約17万円/kWの余裕があります。名古屋・富山・大阪・福岡では、平均の価格だと20年では取り戻せず、プラスになるのは21〜24年目の計算です。

自家消費率で、上限はこう変わる

家で使う割合が高いほど、高い電気を買わずに済むので、上限は上がります（東京・5kW）。

ソラものさしの試算。国の資料では、実績の平均の売電比率は64.8%（自家消費約35%）でした。

自家消費率が10ポイント上がると、30年の上限は約9万円/kW上がります。昼に家にいる時間が長い、エコキュートを昼に沸かすなど、自家消費を増やせる家ほど、高めの価格でも取り戻せる計算です。ただし、見積もりのシミュレーションで高い自家消費率が置かれていたら、その根拠を確かめましょう（削減額の前提の記事）。

自分の屋根の上限を計算する

上限の使い方

• 見積もりを1kWあたりに直して、上限と比べる（1kWあたりの記事）
• 何年住み続けるかで、20・25・30年のどれと比べるかを決める（持ち家と電気の記事）
• 屋根の塗り替えのときの脱着や、撤去の費用はこの上限に入っていない（30年でかかる費用の記事）
• 太陽光は蓄電池とセットのことが多いので、蓄電池は蓄電池の上限と分けて比べる