停電・災害への備え
雪の地域の停電と、太陽光パネルに雪が積もったとき
この記事でわかること
- パネルの上での雪下ろしはしません。足元が滑りやすく、パネルを壊すおそれもあります。必要なら専門の業者に頼みます(太陽光発電協会)
- パネルの表面はガラスで滑りやすく、雪が一度滑り始めると遠くまで飛ぶことがあります。大雪や雪どけの日は、屋根の下に車を止めないようにします
- 雪で停電したとき、車の中で暖をとるなら、マフラーのまわりの雪をこまめに取ります。一酸化炭素中毒のおそれがあります
雪の多い地域では、停電と雪が重なることがあります。電線への着雪や倒木で停電し、外は大雪で出かけられない。暖房も止まる。そんなときに、太陽光パネルの雪をどうするか、という問題も出てきます。
先に結論です。パネルの雪は、自分で下ろさない。いちばん大切なのは、けがをしないことです。
雪の事故は、除雪中に起きている
消防庁によると、令和6年11月〜令和7年4月の冬の雪害による死者は68人で、そのうち51人が屋根の雪下ろしなどの除雪作業中でした。
消防庁「消防の動き」2025年12月号「雪害に対する備え」によります。「それ以外」は68人から51人を引いたソラものさしの計算です。
パネルの雪下ろしをしない理由
太陽光発電協会は、2015年12月の注意喚起で、次のように呼びかけています。
- パネルの上での雪下ろしはしない。足元が滑りやすく、パネルを壊すおそれもある
- どうしても必要なら、太陽光発電に詳しい専門の業者に頼む
- 大雪の日や、天気が回復して雪どけが始まるときは、屋根の下に車を止めない。軒下に入らない
パネルの表面はガラスで滑りやすく、雪が一度滑り始めると、思ったより遠くまで、たくさん飛ぶおそれがある、とされています。雪止めの工事をしていても、その日の天気によっては滑り落ちることがあります。落ちた雪で車やカーポート、給湯器が壊れたり、人がけがをしたり、隣の家とのトラブルになった例もあると書かれています。
落雪や雪の重さへの対策は、雪の量や雪質、屋根のつくりで変わるため、地元の事情に詳しい業者に相談するよう勧めています。屋根とパネルの雪の問題は雨漏り・落雪の記事、カーポートはカーポートと積雪の記事でも取り上げています。
雪が積もっている間は、発電を当てにしない
パネルが雪に覆われていると、光が届かず、ほとんど発電しません。雪の日の停電では、太陽光の自立運転は当てにできないと考えておきましょう。蓄電池がある家も、雪の間は太陽光で充電し直せないことがあります。
雪の地域で蓄電池を考えるなら、雪が降る前に、警報で満タンにする設定や、停電に備えて残しておく量を確かめておくことが大切です(蓄電池の設定)。
車の中で暖をとるときの一酸化炭素
マフラーのまわりの雪をこまめに取る
停電で家が寒く、車の中で暖をとることもあるかもしれません。JAFは、大雪で車の中にとどまるときは、マフラーが雪でふさがれないよう、こまめに除雪すること、できるだけエンジンを切ることを呼びかけています(福井県警察の案内より)。マフラーがふさがれると、排気ガスが車の中に入り、一酸化炭素中毒のおそれがあります。
発電機を室内で使わないことも大切です。2018年9月の北海道の大停電の最中に、換気の不十分な屋内で発電機を使い、1名が亡くなった事故があります(経済産業省・消費者庁・NITE)。
水道管の凍結
東京電力の停電の案内では、寒い地域では、停電で水道管や給湯器の配管が凍ることがあると注意しています。凍結を防ぐヒーターも、停電で止まります。エコキュートのタンクの水を使う方法はエコキュートでできる災害対策にまとめています。
雪の季節の前にやっておくこと
- パネルの下(落雪の範囲)に、車や物を置かない場所を決めておく
- 雪下ろしを頼める業者を、雪が降る前に決めておく
- 蓄電池の「警報で満タン」の設定と、停電に備えて残しておく量を確かめる
- 電気毛布や湯たんぽなど、少ない電気で体を温めるものを用意する(冬の停電の暖房)
- 車にスコップと防寒着を積んでおく
雪の地域で太陽光・蓄電池の見積もりを見ている方へ
雪の地域では、雪止めや架台の強さなど、工事の中身で見積もりが変わります。ソラものさしでは、見積書の写真から、同じ容量・同じ工事で提携施工店が施工できる価格との差をお伝えします。
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出典・参考にした資料
- 消防の動き 2025年12月号「雪害に対する備え」(消防庁)
- 太陽電池パネルからの落雪事故防止について(太陽光発電協会、2015年12月22日、十日町市掲載)
- 悪天候時の交通安全 雪と排気ガス(福井県警察、JAFの案内を引用)
- 電気がつかないときは?(東京電力ホールディングス)
- 携帯発電機・カセットこんろ・モバイルバッテリーの使用にご注意ください(経済産業省・消費者庁・NITE、2022年8月26日)
法律や制度は改正されることがあります。最新の内容は、各リンク先でご確認ください。ほかの記事の数字も、データ集に出典つきでまとめています。