費用シミュレーション
電気代が上がる・変わらない・下がる|3つのシナリオで太陽光と蓄電池の30年を計算。蓄電池が15年で元を取るには毎年6.6%の値上がりが必要
この記事でわかること
- 電気代の上昇は、太陽光より蓄電池に強く効きます。太陽光の電気の多くは売電で、売電単価は電気代に連動しないからです
- 170万円の蓄電池(東京・卒FIT)を、国の前提(15年で容量60%)の15年で取り戻すには、電気代が毎年約6.6%上がり続ける必要があります。30年使えるなら、毎年約1%の上昇で届きます
- 太陽光5kWは、電気代が毎年2%下がっても、30年では約41万円のプラスでした。将来の電気代は分からないので、「変わらない」場合の数字を基準に考えるのがおすすめです
太陽光や蓄電池のシミュレーションで、結果を大きく動かすのが「電気代がこれからどうなるか」という前提です。電気代が上がれば、自分でつくる・ためる電気の価値は上がります。下がれば、その逆です。将来の電気代は誰にも分からないので、上がる・変わらない・下がるの全部で計算して、幅で見るのが確実です。
この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。電気代の将来を予想するものではありません。
電気代は、実際にどう動いてきたか
電気代は、燃料の価格と為替、再エネ賦課金、送配電の費用、物価全体の動きで上下します(電気代が上がる理由の記事)。このうち再エネ賦課金は、国が毎年単価を決めていて、推移がはっきり分かります。
| 年度 | 再エネ賦課金(1kWhあたり) |
|---|---|
| 2012年度 | 0.22円 |
| 2016年度 | 2.25円 |
| 2020年度 | 2.98円 |
| 2023年度 | 1.40円 |
| 2026年度 | 4.18円 |
資源エネルギー庁(2025年10月)、関西電力(2026年3月23日)によります。2023年度は、電気の市場価格が高く、買い取りの負担が軽くなったため下がりました。
上がり続けるだけでなく、2023年度のように下がる年もあります。電気代の前提は、一方向に決めつけないことが大切です。
6つのシナリオで計算した結果
東京の家で、太陽光5kW(国の平均の価格144.5万円)と、蓄電池(初期実効容量8.3kWh・170万円、卒FIT)を、買う電気の単価が毎年同じ割合で変わる前提で計算しました。売る電気の単価は、制度や買取メニューで決まるため変えていません。
| 電気代(毎年) | 太陽光 20年の手残り | 太陽光 30年の手残り | 蓄電池 15年の効果(国の前提) | 蓄電池 30年の効果(30年で60%) |
|---|---|---|---|---|
| 2%下がる | 約−16.8万円 | 約+41.3万円 | 約82.4万円 | 約137.4万円 |
| 1%下がる | 約−7.0万円 | 約+61.0万円 | 約89.8万円 | 約163.9万円 |
| 変わらない | 約+4.0万円 | 約+84.6万円 | 約97.7万円 | 約195.5万円 |
| 1%上がる | 約+16.4万円 | 約+113.0万円 | 約106.4万円 | 約233.2万円 |
| 2%上がる | 約+30.4万円 | 約+147.3万円 | 約115.8万円 | 約278.5万円 |
| 3%上がる | 約+46.1万円 | 約+188.7万円 | 約126.0万円 | 約332.9万円 |
ソラものさしの試算。買う電気44.72円(東京電力の第3段階+再エネ賦課金)から毎年変化。太陽光は自家消費30%、劣化年0.5%、点検とパワコン交換込み、売電は4年目まで24円・5〜10年目8.3円・11年目から10円(太陽光の回収の記事)。蓄電池は売電10円、充放電効率90%、使い切れる日80%(蓄電池の回収の記事)。蓄電池の列は効果の合計で、価格170万円は引いていません。
太陽光:電気代が下がっても、30年ならプラス
太陽光は、電気代が毎年2%下がるシナリオでも、30年では約41万円のプラスでした。20年では、電気代が下がるとマイナスになります。太陽光の電気の7割は売電で、売電単価は電気代に連動しないため、電気代の上下の影響は、自家消費の3割分にとどまります。長く使うほどプラスが積み上がる、という性格は、電気代が下がっても変わりませんでした。
蓄電池:電気代の前提で、結論が変わる
蓄電池は、ためた電気をすべて買う電気の代わりに使うので、電気代の上下がそのまま効きます。170万円の蓄電池を取り戻すのに必要な電気代の上昇率を、逆に計算しました。
| 使い方 | 170万円を取り戻すのに必要な上昇率 |
|---|---|
| 国の前提(15年で60%)で15年 | 毎年約6.6%(15年目の単価は約109円) |
| 国の前提の速さで30年 | 毎年約1.0% |
| 30年で60%で30年 | 上がらなくても届く(毎年約0.8%下がっても届く) |
ソラものさしの試算。東京・卒FIT・初期実効容量8.3kWh。補助金・修理費・ローンの利息は入れていません。
15年で取り戻すには、電気代が15年で2.4倍以上になり続ける必要があります。「電気代が上がるから蓄電池は元が取れる」という説明を受けたら、何%の上昇を、何年続く前提にしているかを確かめましょう。一方で、30年使えるなら、上昇の前提に頼らなくても届く計算です。蓄電池は、電気代の前提より、何年使えるかのほうが結果を大きく分けます(「蓄電池は元が取れない」は本当?)。
「値上がりへの備え」として見る
電気代がどうなるか分からないからこそ、太陽光と蓄電池には、将来の電気代の変動の影響を小さくするという役割もあります。自分でつくって使う電気の量だけ、電力会社から買う量が減り、単価が上がったときの影響も小さくなるからです。上がったときに得をする分は、下がったときに損をする分と裏表です。その幅を知ったうえで、どちらが安心かで選ぶのも一つの考え方です(持ち家なら電気も自分の持ち物にの記事)。
シミュレーションの電気代の前提で確かめること
- 電気代が毎年何%変わる前提か。「変わらない」場合の数字もあるか
- 上昇の前提が、売電単価にもかかっていないか(売電単価は制度・メニューで決まる)
- 買う電気の単価に、何を含めているか(第3段階か平均か、賦課金・燃料費調整額を含むか)
- 蓄電池の効果が、上昇の前提がないとどうなるか
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出典・参考にした資料
- ストレージパリティの達成に向けた価格水準と導入見通しについて(経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会、2020年12月10日)
- 令和8年度以降の調達価格等に関する意見(調達価格等算定委員会、2026年2月5日)
- 国内外の再生可能エネルギーの現状と今年度の調達価格等算定委員会の論点案(資源エネルギー庁、2025年10月)
- 再エネ賦課金単価の改定について(関西電力、2026年3月23日)
- 電気料金単価表(低圧)2026年11月1日からの見直し後(東京電力エナジーパートナー)
- 各地の発電量見込み(カネカ)
法律や制度は改正されることがあります。最新の内容は、各リンク先でご確認ください。ほかの記事の数字も、データ集に出典つきでまとめています。