費用シミュレーション

電気代が上がる・変わらない・下がる|3つのシナリオで太陽光と蓄電池の30年を計算。蓄電池が15年で元を取るには毎年6.6%の値上がりが必要

更新日 監修:株式会社ベストエージェント ソラものさし事業部

この記事でわかること

  • 電気代の上昇は、太陽光より蓄電池に強く効きます。太陽光の電気の多くは売電で、売電単価は電気代に連動しないからです
  • 170万円の蓄電池(東京・卒FIT)を、国の前提(15年で容量60%)の15年で取り戻すには、電気代が毎年約6.6%上がり続ける必要があります。30年使えるなら、毎年約1%の上昇で届きます
  • 太陽光5kWは、電気代が毎年2%下がっても、30年では約41万円のプラスでした。将来の電気代は分からないので、「変わらない」場合の数字を基準に考えるのがおすすめです

太陽光や蓄電池のシミュレーションで、結果を大きく動かすのが「電気代がこれからどうなるか」という前提です。電気代が上がれば、自分でつくる・ためる電気の価値は上がります。下がれば、その逆です。将来の電気代は誰にも分からないので、上がる・変わらない・下がるの全部で計算して、幅で見るのが確実です。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。電気代の将来を予想するものではありません。

電気代は、実際にどう動いてきたか

電気代は、燃料の価格と為替、再エネ賦課金、送配電の費用、物価全体の動きで上下します(電気代が上がる理由の記事)。このうち再エネ賦課金は、国が毎年単価を決めていて、推移がはっきり分かります。

年度再エネ賦課金(1kWhあたり)
2012年度0.22円
2016年度2.25円
2020年度2.98円
2023年度1.40円
2026年度4.18円

資源エネルギー庁(2025年10月)、関西電力(2026年3月23日)によります。2023年度は、電気の市場価格が高く、買い取りの負担が軽くなったため下がりました。

上がり続けるだけでなく、2023年度のように下がる年もあります。電気代の前提は、一方向に決めつけないことが大切です。

6つのシナリオで計算した結果

東京の家で、太陽光5kW(国の平均の価格144.5万円)と、蓄電池(初期実効容量8.3kWh・170万円、卒FIT)を、買う電気の単価が毎年同じ割合で変わる前提で計算しました。売る電気の単価は、制度や買取メニューで決まるため変えていません。

電気代(毎年)太陽光 20年の手残り太陽光 30年の手残り蓄電池 15年の効果(国の前提)蓄電池 30年の効果(30年で60%)
2%下がる約−16.8万円約+41.3万円約82.4万円約137.4万円
1%下がる約−7.0万円約+61.0万円約89.8万円約163.9万円
変わらない約+4.0万円約+84.6万円約97.7万円約195.5万円
1%上がる約+16.4万円約+113.0万円約106.4万円約233.2万円
2%上がる約+30.4万円約+147.3万円約115.8万円約278.5万円
3%上がる約+46.1万円約+188.7万円約126.0万円約332.9万円

ソラものさしの試算。買う電気44.72円(東京電力の第3段階+再エネ賦課金)から毎年変化。太陽光は自家消費30%、劣化年0.5%、点検とパワコン交換込み、売電は4年目まで24円・5〜10年目8.3円・11年目から10円(太陽光の回収の記事)。蓄電池は売電10円、充放電効率90%、使い切れる日80%(蓄電池の回収の記事)。蓄電池の列は効果の合計で、価格170万円は引いていません。

太陽光:電気代が下がっても、30年ならプラス

太陽光は、電気代が毎年2%下がるシナリオでも、30年では約41万円のプラスでした。20年では、電気代が下がるとマイナスになります。太陽光の電気の7割は売電で、売電単価は電気代に連動しないため、電気代の上下の影響は、自家消費の3割分にとどまります。長く使うほどプラスが積み上がる、という性格は、電気代が下がっても変わりませんでした。

蓄電池:電気代の前提で、結論が変わる

蓄電池は、ためた電気をすべて買う電気の代わりに使うので、電気代の上下がそのまま効きます。170万円の蓄電池を取り戻すのに必要な電気代の上昇率を、逆に計算しました。

使い方170万円を取り戻すのに必要な上昇率
国の前提(15年で60%)で15年毎年約6.6%(15年目の単価は約109円)
国の前提の速さで30年毎年約1.0%
30年で60%で30年上がらなくても届く(毎年約0.8%下がっても届く)

ソラものさしの試算。東京・卒FIT・初期実効容量8.3kWh。補助金・修理費・ローンの利息は入れていません。

15年で取り戻すには、電気代が15年で2.4倍以上になり続ける必要があります。「電気代が上がるから蓄電池は元が取れる」という説明を受けたら、何%の上昇を、何年続く前提にしているかを確かめましょう。一方で、30年使えるなら、上昇の前提に頼らなくても届く計算です。蓄電池は、電気代の前提より、何年使えるかのほうが結果を大きく分けます(「蓄電池は元が取れない」は本当?)。

「値上がりへの備え」として見る

電気代がどうなるか分からないからこそ、太陽光と蓄電池には、将来の電気代の変動の影響を小さくするという役割もあります。自分でつくって使う電気の量だけ、電力会社から買う量が減り、単価が上がったときの影響も小さくなるからです。上がったときに得をする分は、下がったときに損をする分と裏表です。その幅を知ったうえで、どちらが安心かで選ぶのも一つの考え方です(持ち家なら電気も自分の持ち物にの記事)。

シミュレーションの電気代の前提で確かめること

  • 電気代が毎年何%変わる前提か。「変わらない」場合の数字もあるか
  • 上昇の前提が、売電単価にもかかっていないか(売電単価は制度・メニューで決まる)
  • 買う電気の単価に、何を含めているか(第3段階か平均か、賦課金・燃料費調整額を含むか)
  • 蓄電池の効果が、上昇の前提がないとどうなるか

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出典・参考にした資料

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