「電気代が0円になります」は本当？｜基本料金は残る。9社の「減らせない電気代」と、「実質0円」に必要な売電の計算

「太陽光と蓄電池をつければ、電気代は0円になりますよ」。とても魅力的な言葉です。でも、電力会社と契約している限り、電気代が本当に0円になることは、ほとんどありません。理由は2つあります。

ちなみに、アメリカ・カリフォルニア州の消費者保護ガイドも、「太陽光をつけたら二度と電気代を払わなくてよくなる」を事実と違う言い方として挙げ、「電気代は減るが、なくなりはしない」と説明しています（カリフォルニア州のガイドの記事）。

理由1：基本料金（最低料金）は残る

電気代のうち、基本料金（地域によっては最低料金）は、電気を1kWhも買わなくてもかかります。2026年11月1日からの大手電力9社の金額は次のとおりです。

各社の公式の料金表によります（1年分は月額×12をソラものさしで計算）。最低料金には、関西・中国電力は15kWh、四国電力は11kWhまでの電気が含まれます。北陸電力は2026年11月の見直しの対象外です。契約のアンペアが大きいと、基本料金はもっと高くなります。沖縄電力は載せていません。

この部分は、2026年11月の託送料金の見直しで、北陸電力を除く8社が約11〜46%上げました（9社の料金一覧）。太陽光・蓄電池では減らせない部分が、むしろ大きくなっています。

理由2：夜と長雨の日は、電気を買う

太陽光は夜には発電しません。蓄電池があれば、昼にためた電気を夜に使えますが、

• 蓄電池の容量（使える量は実効容量）を超えて使った分
• 曇りや雨が続いて、十分にためられなかった日
• 冬など、発電が少なく、暖房で電気を多く使う季節

は、電力会社から電気を買います。買った分には、電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金がかかります。

電力会社との契約をやめて、太陽光と蓄電池だけで暮らせば基本料金はなくなります。ただ、その場合は売電もできず、長雨で電気が足りなくなっても買えません。ふつうの家で選ぶ方法とは言いにくいでしょう。

「実質0円」は、売電で相殺したという意味

「0円」の話でよく出てくるのが、「実質0円」という言い方です。これは、残った電気代を、売電収入で差し引きしたら0円になるという意味のことが多いです。

2025年度下期の認定から、家の太陽光の売電単価は最初の4年が24円、5〜10年目が8.3円です。最初の4年は相殺できても、5年目から売電収入は約3分の1になります（売電でローンがまかなえる？の記事）。

「実質0円」に必要な売電量を計算する

たとえば、残る電気代が年3万円なら、売電単価24円のときは約1,250kWh（約1.5kW分）の売電で相殺できますが、8.3円になると約3,600kWh（約4.3kW分）が必要です。同じ「実質0円」でも、何年目の話かで必要な量が3倍近く変わります。

「0円」と言われたら確かめること

• 「0円」は、電力会社に払う額か、売電と差し引きした「実質」か
• 基本料金（最低料金）は計算に入っているか
• 夜・雨の日・冬に買う電気は、どれくらいの前提か
• 売電単価は、何年目まで、いくらの前提か
• ローンの支払いを入れても「0円」か（月々の支払いと電気代の比べ方）

太陽光・蓄電池で電気代が大きく下がる家はたくさんあります。ただ「0円」という言葉は、どの部分の話なのかを確かめてから受け取りましょう。