「付けないと、電気代でずっと損をし続けますよ」｜付けない場合と付けた場合の30年の総額を、同じ物差しで比べる（計算機つき）

「電気代はこれからも上がります。付けないと、ずっと損をし続けることになりますよ」。毎月の電気代を思い浮かべると、たしかに付けたほうがいい気がしてきます。

でも、この言い方には比べる相手が抜けています。蓄電池を付けても、電気代はなくなりません。比べるべきは、「付けない30年」と「付けた30年」の、それぞれの総額です。

この記事の計算は、ソラものさしが公表資料の数字を使って行った試算です。実際の電気代や効果を保証するものではありません。

比べるのは、2つの総額

「損をし続ける」と言うとき、営業の話では上の行（電気代の合計）だけが大きく見せられがちです。けれども、付けた場合にも電気代は残り、そこに蓄電池の価格が加わります。2つの差は「蓄電池が減らす電気代」と「蓄電池の価格」の差に、そのままなります。

蓄電池が30年で減らす電気代

経済産業省が蓄電池の経済性を試算したときの前提（充放電効率90%、1日1回、使い切れる日80%）と、2026年11月の東京電力の単価で計算します。太陽光がある家で、卒FIT後に売電が10円の場合です。

• 1kWh使うごとの価値は、買う単価44.72円（第3段階40.54円＋再エネ賦課金4.18円）から、売るのをやめた分（10円÷0.9）を引いた33.61円
• 蓄電池は、初期実効容量8.3kWh（定格9.8kWhの機種のカタログの例）

ソラものさしの試算。電気の単価は30年間変わらない前提です。くわしい前提は元が取れるかの計算と5つの条件の記事にあります。家庭用蓄電池を30年使った実績は、まだありません。

一方、国の資料では、補助金を使わない家庭用蓄電池の標準は、工事費込みで1kWhあたり17〜22万円程度です。定格9.8kWhなら約167万〜216万円。30年の効果（約147万〜196万円）と、ほぼ同じ幅にあります。

自分の数字で、2つの総額を比べる

たとえば、月の電気代が1万5千円の家で、190万円・初期実効容量8.3kWhの蓄電池を卒FIT後に付けると、電気代が変わらない前提では、付けない30年は約540万円です。付けた30年は、容量がゆっくり減る場合で約535万円（付けたほうが約5万円少ない）、国の前提の速さで減る場合で約583万円（付けたほうが約43万円多い）になります。

「電気代が上がるから」はどう効く？

電気代が上がれば、蓄電池が減らす電気代の価値も上がります。上の計算機で「毎年1%」「毎年2%」を選ぶと、付けた場合のほうが有利に動きます。ただ、将来の電気代は誰にも分かりません。下がる時期もあります（電気代はなぜ上がる？）。

「上がるから付けないと損」と言われたら、何%上がる前提なのかを聞いてみてください。前提を言わずに「損」と言い切る説明は、資源エネルギー庁が過剰なセールストークの例に挙げている「蓄電池をつけないと損」と同じ形です（卒FITの記事）。

「損をし続ける」と言われたら、聞くこと

• 付けた場合の30年の総額（電気代＋蓄電池の価格）は、いくらと見ているか
• 蓄電池で減る電気代は、1年にいくらか。その計算の前提（単価・容量・使える量）は何か
• 容量は何年で何%まで減る前提か。保証は何年か
• 電気代は毎年何%上がる前提か
• 夜に、蓄電池の容量ぶんの電気を使っているか（スマートメーターで確かめる）

「付けない損」と「付けた総額」を同じ物差しで並べてくれる会社なら、前提も含めて相談しやすいはずです。停電への備えは、お金では測りにくい価値です。電気代で戻る分を確かめたうえで、残りの金額を備えにいくら払うかで考えると、決めやすくなります。